湯川彰浩のプロフィール
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氏名 生年月日 職業 出身地 |
湯川 彰浩（ゆかわ あきひろ） 1979年2月12日 株式会社デルタプラス 代表取締役 京都府京都市 |
| 同志社大学文学部英文科での研究や、増進会出版社（Ｚ会）での大学院受験者を対象とした英語教材編集という経験を経て、独立後、デルタプラスを設立。現在は大学生・社会人を対象とした英語和訳メルマガの発行、大学院受験対策講座や資格対策講座の開発に携わっている。 | ||
■ プロフィール
1979年、京都市生まれ。同志社大学文学部にて英文学を専攻。大学卒業後、株式会社Ｚ会に入社。企画から編集まで携わった大学院受験向けの英語教材は、同社大学院テキストの中で一番のヒット商品となる。
独立後、毎月限定10名の少人数制通信講座を立ち上げ、開講わずか２年で東京大学大学院、京都大学大学院、早稲田大学大学院、筑波大学大学院など超難関校への合格者を輩出。その後も毎年のように、東京大学大学院、京都大学大学院という日本トップレベルの大学院の合格者を送り出し続けている。
これまでに添削指導を手がけた答案の累計枚数は10,000枚以上にものぼり、正解、不正解の線引きが難しい大学院入試の合格ノウハウを構築。
「受講しない方がリスクが高い！」と言われるほど『大学院英語 入試対策講座』は課題英文の質が高く、「読解スピードが上がった」「思考の幅が広がった」と受講者の間で評判となる。満足度は95％を超え、通信講座業界では異例の実績を誇る。
そして、その後手掛けた『臨床心理士指定大学院 入試対策講座』では、心理英語と専門科目の講座をプロデュース。心理学の初学者から既習者まで幅広く受講できるカリキュラムと、プロの臨床心理士による万全のサポート体制が好評を博し、毎月すべての定員枠が埋まるほどの人気講座となっている。
また、受験スケジュールに合わせた計画の立て方にも定評があり、大学院受験を控えた受講者や、勉強時間が制約されがちな社会人の「最後の砦」となっている。現役の塾講師や予備校講師も注目するメルマガ「５分でマスター！採点官ウケする英語和訳のノウハウ」では、創業当時より一貫して読者参加型の添削を実施。「和訳上達のポイントは、第三者に見てもらうこと」というポリシーの元、現在も２万人を超す読者に貴重な場を提供し続けている。
■ 大学院情報サイトを開設するきっかけ
大学入試と違い情報の少ない大学院受験
近年、大学院は単なる研究者養成機関ではなく、「経営学修士号（ＭＢＡ）」「法科大学院」「臨床心理士指定大学院」「教職大学院」
などが次々に設立されて、より高度な専門家を育てるための機関に生まれ変わりつつある。
この変化に伴って、大学生だけでなく多くの社会人がキャリアアップのために大学院に進学するようになり、
大学院側も仕事と両立できるように夜間や土日も開講したりと、より身近な存在となっている。
臨床心理士になるために入学しなければならない臨床心理士指定大学院もその一例である。
現在では全国の大学716校のうち、558校に大学院が設置され、在学者数は164,551人にも上るという（2005年度データより）。
しかし、大学院入試は大学入試とは違い、非常に情報が少ないのが最大の特徴。
大学院ごとに偏差値リストが公開されているわけでもなければ、
入試情報が大々的に公開されているわけでもない。もちろん大学院入試に対応する予備校も少なければ、
サイトや書籍も少なく、受験生は情報を集めるのに非常に苦労している。
2006年に開設した大学院受験生向きの情報サイト
大学院入試の受験対策ガイダンス が
大学院という小規模な市場にもかかわらず、１日に700ページを超えるアクセスを得ていることからも、「大学院受験のニーズは増えつつある」という傾向が伺える。
大学院受験生の悩み
大学院入試の受験対策ガイダンス には
数多くの質問が寄せられており、そこから社会の大学院教育に関する関心の高さと、受験生が情報集めに苦労していることが分かる。
特に社会人は勉強法や入試システムについて不安があるようで、数多くの質問が寄せられている。
そのほとんどは基本的なことなのだが、社会に出て大学入試から相当なブランクがあるため、心配になってしまうのである。
そのため質問はちょっとした回答を得ることで解決することが多い。
このサイトを通して、「大学院という機関」「入試制度」「勉強対策法」などの理解が深まることを願いたい。
■ メディア掲載実績
週刊東洋経済（2016年1月9日発行）
特集「今年こそ！英語」の「実力を伸ばす５つの武器」という記事で、３ページわたって英文法を生かした英文読解や英作文の方法について取材を受けました。
マイナビニュース（2012年6月8日）
ビジネスシーンで「使える」英語の学習法という記事で「英語力」と「対話力」に関する取材を受けました。
http://news.mynavi.jp/news/2012/06/08/023/index.html
学習院大学新聞（2011年6月1日発行）
「合格への道筋を探る」で大学院進学事情と入試対策について取材を受けました。
起業塾３月号（2007年2月）
「私の修行苦行時代」で２ページにわたって、仕事内容や起業エピソードに関するインタビューが掲載されました。
■ 執筆実績
大学院入試の英文法
出版社：秀和システム 発売：2017/03/21
１万人の答案から学ぶ 日本人の英語リーディング 29のルール
出版社：ＫＡＤＯＫＡＷＡ中経出版 発売：2014/06/26
社会人のための97％失敗しない最後の英語学習法
出版社：エール出版社 発売：2009/01/06
■ 受講者の大学院合格実績
＜国公立＞
東京大学大学院 教育学研究科
京都大学大学院 情報学研究科
京都大学大学院 農学研究科
大阪大学大学院 基礎工学研究科
大阪大学大学院 医学系研究科 保健学専攻
神戸大学大学院 人間発達環境学研究科
九州大学大学院 人文科学府
筑波大学大学院 人間総合科学研究科 生涯発達科学専攻
東京学芸大学大学院 教育学研究科
茨城大学大学院 教育学研究科
群馬大学大学院 医学系研究科
鳴門教育大学大学院 学校教育研究科
＜私立＞
早稲田大学大学院 人間科学研究科
早稲田大学大学院 社会科学研究科
早稲田大学大学院 スポーツ科学研究科
慶應義塾大学大学院 医学研究科
慶應義塾大学大学院 文学研究科
慶応義塾大学大学院 健康マネジメント研究科
上智大学大学院 グローバル・スタディーズ研究科
立教大学大学院 現代心理学研究科
同志社大学大学院 心理学研究科
日本大学大学院 総合社会情報研究科
聖徳大学大学院 臨床心理学研究科
東洋英和女学院大学大学院 人間科学研究科
目白大学大学院 心理学研究科
国際医療福祉大学大学院 医療福祉学研究科
杏林大学大学院 保健学研究科
大阪医科大学大学院 医学研究科
奈良先端科学技術大学院大学 バイオサイエンス研究科
神戸学院大学大学院 人間文化学研究科
武庫川女子大学大学院 臨床教育学研究科
放送大学大学院 文化科学研究科
臨床心理士指定大学院
＜国公立＞
弘前大学大学院 教育学研究科
北海道教育大学大学院 教育学研究科
名古屋大学大学院 教育発達科学研究科
大阪府立大学大学院 人間社会学研究科
島根大学大学院 教育学研究科
愛媛大学大学院 教育学研究科
福岡県立大学大学院 人間社会学研究科
＜私立＞
福島学院大学大学院 臨床心理学研究科
文教大学大学院 人間科学研究科
青山学院大学大学院 教育人間科学研究科
桜美林大学大学院 心理学研究科
大正大学大学院 人間学研究科
東洋英和女学院大学大学院 人間科学研究科
法政大学大学院 人間社会研究科
明治学院大学大学院 心理学研究科
明星大学大学院 人文学研究科
目白大学大学院 心理学研究科
国際医療福祉大学大学院 医療福祉学研究科
山梨英和大学大学院 人間文化研究科
中京大学大学院 心理学研究科
日本福祉大学大学院 社会福祉学研究科
佛教大学大学院 教育学研究科
立命館大学大学院 応用人間科学研究科
京都文教大学大学院 臨床心理学研究科
神戸学院大学大学院 人間文化学研究科
福岡女学院大学大学院 人文科学研究科
武庫川女子大学大学院 文学研究科
奈良大学大学院 社会学研究科
など他多数
■ 湯川彰浩からのメッセージ
これまで世界トップクラスを誇っていた日本人の学力の低下が問題視されている今、日本は教育に対する姿勢をあらためて問われている時期だと考えられます。
ゆとり教育の撤廃、小学校からの英語授業の導入など、教育にどんどん新しい変化が訪れています。
ですが、日本人の教育への関心は決して下がっているわけではありません。特に大人世代における教育熱は増加の一途をたどっています。
例えば、社会人になってあらためて大学に入学し、勉強をやり直す人の増加、これまで研究者養成のための機関としてしか見られていなかった大学院が、社会人のキャリアアップのための機関として利用されるなど、教育環境は確実に変化しています。
こうした大人になってからの教育のやり直しは、まさに日本の子どもに対する教育が不十分である証拠なのかもしれません。
そうした中で、当社では「双方向コミュニケーション」を教育に取り入れています。
これまでの教育とは、教える側から教わる側への一方的なものでした。しかし、そうした教育方法の限界が昨今見られる問題に如実に表れているのではないでしょうか。
教える側と教わる側との双方向のコミュニケーションがあれば、教える側は教わる側の現状や変化にもっと早く気づくことができるでしょう。
１対１の添削指導や投稿形式のメルマガといった当社のサービスにはすべて「双方向コミュニケーション」を導入しています。そして、当社だからできるオリジナルの教育を通して、既存の日本教育の在り方自体を変えていきたい、これこそが当社にとっての今後の展望であり、当社が社会企業としてできる貢献だと考えています。
